FIRE（Financial Independence, Retire Early）について調べ始めると、
必ずと言っていいほど、次のような言葉に出会います。
・「日本は給料が低いからFIREは無理」
・「税金と社会保険料が高すぎて成立しない」
・「アメリカだからできた話で、日本では現実的じゃない」
私自身も、
FIREという言葉を知った当初は、同じような疑問と不安を抱えていました。
海外の成功事例を見れば見るほど、
「この前提条件、日本と違いすぎないか？」と感じたのが正直なところです。
結論からお伝えします。
・ 日本でFIREは「無理」ではありません
・ ただし、海外理論をそのまま使うと失敗しやすいです
この記事では、
・なぜ日本ではFIREが難しいと言われがちなのか
・海外のFIRE理論と日本の現実はどこがズレているのか
・日本で「現実的に成立するFIRE」の考え方とは何か
この3点を、机上の理論ではなく、
日本で暮らす一個人の視点から整理していきます。
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なぜ海外のFIRE理論は日本でズレるのか
FIREという概念は、
もともとアメリカを中心に広まった考え方です。
そのため、
暗黙のうちに「アメリカ的な前提条件」を含んでいます。
ここを理解しないまま真似をすると、
日本では違和感や苦しさを感じやすくなります。
日本でFIREが難しいと言われる理由①｜収入構造の違い
まず大きく違うのが、収入の伸び方です。
アメリカの収入構造
・若くても高年収を得やすい
・転職によって年収が大きく跳ね上がりやすい
・ストックオプションやRSU（自社株報酬）が一般的
「一気に稼いで、一気に投資する」という戦略が取りやすい環境です。
その代わりに会社に入ったとしてもクビになる可能性は十分にありますし、
社会保障が日本よりも整っていないというデメリットもあります。
これは国の文化や特徴によるものです。
日本の収入構造
・昇給は緩やか
・年功序列がまだ色濃く残っている
・労働収入が急激に伸びにくい
結果として、
日本では会社員として働くだけで短期間で投資元本を爆発的に増やすことが難しいのです。
海外の「高収入前提FIRE」をそのまま持ち込むと、
この時点でつまずいてしまいます。
日本でFIREが難しいと言われる理由②｜税金・社会保険の重さ
日本のFIREを考えるうえで、最も見落とされがちなのが社会保険と税金です。
日本でFIRE後にかかる主な負担
・株式の配当・売却益に約20%の税金
・国民健康保険料（所得に応じて高額になりやすい）
・国民年金
・住民税
会社員であれば、
健康保険料や厚生年金の半分は会社が負担してくれます。
しかしFIRE後は、その恩恵がなくなります。
「資産×4%＝生活費」という単純計算だけは、危険である可能性があります。
私自身も、
ここを深く調べるまでは「思ったより余裕がない」と感じました。
日本でFIREが難しいと言われる理由③｜インフレと円リスク
もう一つ、日本特有のリスクとして見逃せないのが円とインフレです。
・円安による物価上昇
・エネルギー・食料品価格の変動
・海外資産比率が高いほど為替影響を受けやすい
FIRE計画で想定していた「月の生活費」が、
数年で簡単にズレてしまう可能性があります。
想定生活費は固定ではない
日本円で暮らす以上、為替の影響は無視できない
それでも日本でFIREは可能
ここまで読むと、「やっぱり厳しいのでは？」と思われるかもしれません。
ですが、ここが一番大切なポイントです。
日本でFIREは可能です。
ただし、考え方を少し変える必要があります。
私は、日本でFIREを目指すなら「海外の正解を探す」のではなく、
日本の現実に合わせて再設計することが重要だと考えています。
もっと正しく言うなら自分の生活に合わせて再設計することが重要です。
日本で生活するのであれば日本の現実に合わせて再設計することになります。
日本でのFIREの基本戦略
① 4%ルールをそのまま使わない
日本では、
・4% → 3〜3.5%
・余裕を持った安全設計
このくらいで考えると、精神的にも安定しやすくなります。
FIREは「ギリギリで成立させるゲーム」ではありません。
安心して生きるための設計です。
ただし、私は完全FIREを目指していないので
4%ルールを軸に目標の資産を算出しています。
② 「完全FIRE」にこだわらない
海外では「Retire Early（早期リタイア）」が強調されがちですが、
日本では少し事情が異なります。
絶対に働かない＝FIREではありません
・週に数日だけ働く
・好きな仕事だけする
・小さな副収入を持つ
これだけで、FIREの難易度は一気に下がります。
私自身も、「完全に働かない状態」よりも、
選べる働き方の方が幸せだと感じています。
FIREの種類については以下の記事で比較しています。
③ 支出最適化を最大化する
日本は、実はFIRE向きの国です。
・治安が良い
・医療水準が高い
・公共インフラが整っている
・生活費を下げても満足度を保ちやすい
派手な生活をしなくても、十分に快適に暮らせます。
支出を下げる＝我慢ではない
必要なのは価値観の最適化です
日本で現実的なのはこのFIRE
ここまでを踏まえた結論です。
◎ Barista FIRE
Barista FIREは、
投資収入＋軽い労働収入を組み合わせるFIREです。
・投資収入＋軽い労働
・社会保険の負担を抑えやすい
・精神的な安定感が高い
「完全に辞めない」という選択が、逆に自由度を高めてくれます。
◎ Coast FIRE
Coast FIREは、
若いうちに投資元本を作り、
その後は生活費分だけ働くスタイルです。
・若いうちに投資元本を作る
・あとは生活費分だけ働く
・長期投資と相性抜群
「老後の不安」から解放される感覚は、想像以上に大きいです。
△ Lean FIRE
Lean FIREは、
生活費を極限まで抑えることで
最小の資産額でFIREを達成する方法です。
・極限まで抑えた生活を続けることは難しい
極端なモデルより、「続けられる設計」が重要です。
△ Fat FIRE
Lean FIREは、
生活水準をほとんど下げずにFIREを目指すスタイルです。
・Fat FIRE：達成難易度が非常に高い
Lean FIRE同様、極端なモデルより、「続けられる設計」が重要です。
FIREで大切な考え方
FIREの成功例を見て、こう思う必要はありません。
「自分には無理かもしれない」
FIREは、
・他人と競うものではありません
・速さを比べるものでもありません
自分の生活・目標・国・環境・価値観に合わせて設計するものです
私は、「日本で暮らす自分が、安心して生きられる形」をFIREと呼びたいと思っています。
まとめ
日本ではFIREは実現可能です。
ただし現実的な所は働きながらFIREをする形になる。
Barista FIRE / Coast FIREが現実的な選択肢となる。
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